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採用コストの相場は？
費用の内訳と適性検査を活用した削減方法も解説

2021年12月14日

適性検査導入のメリット
SPI3の特徴

企業が人材を採用する際にかかる採用コスト。労働人口の減少や働き方の多様化で人材の獲得が困難になるにつれ、新卒・中途ともに上昇傾向にあります。
「良い人材を採用したいけれど、できるだけコストは抑えたい」「どれくらい採用コストをかけるべきかわからない」と悩んでいる方も多いでしょう。
本記事では、採用コストの相場と内訳のほか、SPIを活用したコストの削減方法もご紹介します。

INDEX

▶ 採用コストにはどんな費用が含まれる？
▶ 採用コストの相場
▶ 採用コストを削減するには？
▶ SPIは初期費用0円だから採用コストの削減につながる
▶ 自社に合った方法で採用コストを削減しよう

採用コストにはどんな費用が含まれる？

採用コストとは、社員やアルバイトなど、自社で働く人材を採用するためにかかる費用です。その内訳は、下記に紹介する「外部コスト」と「内部コスト」に分けられます。

外部コストは社外に支払う費用

外部コストは、採用活動を行うにあたって、外部に支払ったさまざまな費用のことです。内部コストに比べて一つひとつの額が大きいのが特徴です。

そのため、採用コストの多くは、外部コストが占めています。中でも多いのが、求人広告費と紹介会社に支払う費用です。外部コストには、主に下記のようなものがあります。

＜外部コストの例＞
・求人広告掲載費
・合同会社説明会やオンライン説明会の参加費
・説明会や面接の会場費
・適性検査の費用
・採用パンフレットや採用サイトの制作費
・人材紹介会社に支払う紹介料
・内定者への外部研修費
・内定者向けSNSサービスにかかる費用　など

内部コストは社内でかかる経費

内部コストは、社内で必要となる採用業務に関連する費用で、人件費がほとんどを占めています。

＜内部コストの例＞
・面接担当者や採用担当者の人件費
・求人広告担当者の人件費
・求人広告や紹介人材の打ち合わせを担当する人の人件費
・先輩社員との懇親会費
・候補者や内定者に支払う交通費　など

採用コストの相場

適正な採用コストを見極めるにあたって、知っておきたいのが全体的な相場感です。

採用コストの相場は、「就職白書2020」（株式会社リクルート　就職みらい研究所）によると新卒と中途で異なります。

・新卒採用にかかるコスト：93.6万円
※2020年卒採用における1人あたりの平均採用コスト

・中途採用にかかるコスト：103.3万円
※2019年度の中途採用1人あたりの平均採用コスト

中途のほうが高いのは、中途は限定的なポストにマッチする人材を見つけるのに時間がかかるからです。

なお、経年の変化を見ると、2018年度の平均採用コストは、新卒採用71.5万円、中途採用83.0万円でした。新卒、中途ともに、採用コストは増加傾向となっています。

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採用コストを削減するには？

自社の採用コストが平均に比べて高い場合、どのように削減すれば良いのでしょうか。具体的な方法を挙げてみました。

採用スケジュールを短縮する

選考のプロセス数が多ければ多いほど、人件費がかかります。まずは、全体の採用スケジュールを見直して、カットできるプロセスを探しましょう。

＜削減を検討したほうがいいプロセス＞
・面接回数を減らす
・採用基準を採用担当者間で統一し、チェック作業や確認作業にかかる時間を減らす
・オンライン面接を取り入れて、日程調整にかかる時間を減らす

選考のプロセスを減らすことで採用に関わる人数も減るため、人的コストの削減も可能です。

求職者が集まりやすいようペルソナを見直す

採用が長引く理由のひとつに、自社に合う人材が集まらないことがあります。

採用したい人物像を言語化したペルソナを見直し、ブラッシュアップすることによって、マッチした潜在層からの応募を効率良く増やすことができます。応募の母数が増えれば、求人広告や説明会を減らすことができ、採用にかかるコストの削減につながるでしょう。

また、ペルソナをもとに採用して定着率が上がれば、長期的な採用コスト削減も期待できます。

求人媒体を見直す

求人媒体は数多くありますが、すべての媒体で効果が出るとは限りません。複数の媒体を利用している場合は、一度全体を精査し、自社が求める人材が多く利用している媒体や、これまで高い効果を出している媒体に絞り込みましょう。

SPIは初期費用0円だから採用コストの削減につながる

採用コストを削減するには、適性検査の導入も有用です。適性検査は、面接だけでは見えにくい候補者の特徴や能力を可視化できるツールです。

面接前に適性検査を実施することで、1回の面接で候補者の特徴や適性をより深く掘り下げて客観的に捉えることができ、面接回数の短縮につながります。

また、「主体的に業務に取り組む人」「コツコツ努力できる人」といった、候補者に求める特徴や能力に関する情報を、採用に関わる面接者のあいだで共有できることも、採用をスピーディーに進める上で有効です。

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※
・調査概要及び調査方法：適性検査サービスを対象としたデスクリサーチ及びヒアリング調査
・調査実施：株式会社ドゥ・ハウス
・調査期間：2023 年9 月8 日～9 月22 日